停電・食料不足に備えは十分か？ オランダ人の緊急備蓄の実態

アルバート・ハインの棚が空になったとき、頼れるのは自分自身の備蓄だけだ——そんな当たり前の前提が、多くのオランダ市民には意識されていないかもしれない。NRCの記者ティティア・ケテラールがオランダ各地で取材を行ったところ、緊急時に備えた食料や生活物資のストックをまったく持っていない人が相当数いることが明らかになった。停電、食料供給の途絶、大規模な物流障害——こうした非常事態はけっして遠い話ではないにもかかわらず、個人レベルの危機意識はいまだ低いのが実情だ。

「備え」の現状――個人も行政も課題を抱える

ケテラールの取材が示したのは、個人の備えの薄さだけではない。行政側の準備体制にも課題があることが浮き彫りになった。自治体や国レベルでの市民向け啓発や備蓄支援の仕組みは、他の欧州諸国と比べても整備が遅れている部分がある。オランダ政府はこれまで、市民に対して少なくとも72時間分の食料・飲料水を自宅に備蓄するよう推奨してきたが、この勧告が実際にどれほど浸透しているかは心もとない。停電が発生すれば、冷蔵庫の中身はたちまち使えなくなり、電子決済も機能しなくなる。キャッシュレス化が進むオランダでは、現金を手元に持っていない人も多く、停電時には買い物自体が困難になるリスクもある。

なぜ今、この問題が問われるのか

近年、欧州各地でサイバー攻撃、極端な気象現象、エネルギー供給の不安定化が相次いでいる。オランダも例外ではなく、電力グリッドや物流インフラへの依存度が高い社会構造は、ひとたびシステムが止まれば広範な影響が出やすいことを意味する。こうした背景から、市民の「レジリエンス（回復力）」を高める必要性が専門家や当局の間で改めて議論されるようになっている。NRCのこのポッドキャスト企画は、そうした社会的な問いに正面から向き合ったものと言える。

在蘭日本人にとっての意味

日本では地震や台風への備えとして、家庭内の防災ストックが比較的浸透している。しかしオランダで暮らす日本人の多くは、母国での習慣をそのまま持ち込んでいるとは限らない。欧州の生活スタイルに慣れるにつれ、こうした備えが後回しになるケースも少なくないだろう。停電時に使える懐中電灯や電池、数日分の非常食、そして50〜100ユーロ程度の現金を手元に置いておくことは、オランダ在住者にとっても今すぐ見直す価値がある。「まさか」が「まさか」でなくなる前に、自分自身の備えを点検しておきたい。