TikTok行列のフライドポテト店、近隣住宅価格を平均4.88%押し下げ——アムステルダムで法廷闘争も

アムステルダム中心部にあるフライドポテト専門店「Fabel Friet」は、TikTokでの口コミをきっかけに長蛇の列が名物となり、観光スポットとしてまで認知されるようになった。しかしその人気の陰で、近隣住民の生活環境が著しく圧迫されているとする研究結果と法廷闘争が、同じ週に表面化した。

不動産価格への影響——TUデルフト研究が示す数字

デルフト工科大学（TU Delft）の博士研究員ロサ・ファン・デル・ドリフト氏は、2015年から2023年にかけてアムステルダムで売買された6,233件の住宅価格データを分析した。物件の広さや状態などの条件を統制した上で比較したところ、Fabel Frietから500メートル以内の住宅は平均4.88%、金額にして約4万1,000ユーロ割安で取引されていることが判明した。さらに距離が縮まり70メートル以内になると、その差は11.4%にまで拡大する。ただし研究は因果関係の立証には至っておらず、あくまで相関を示すものだと明記されている。この調査結果は地元放送局AT5が報じ、広く注目を集めた。

住民vs.市議会——法廷で問われる営業許可の妥当性

研究発表と時を同じくして、近隣住民グループが市議会を相手取った裁判も進行中だ。訴訟の矛先はFabel Friet自体ではなく、同店に営業許可を与えたアムステルダム市に向けられている。住民側は、市が許可を付与する際に近隣への影響を十分に考量しなかったとして、ライセンスの取り消しもしくは条件の大幅強化を求めている。2024年には「列を10人に制限する」という市のルールを店側が非現実的として異議を申し立て、裁判所がその規則を一時停止した経緯もある。

法廷で住民の一人は「毎朝11時から夜9時まで、外でフライドポテトを食べる人が絶えない」と証言。住民側弁護士は、混雑する橋での重大事故は時間の問題だと主張した。これに対し店側は、専任の群衆管理スタッフを配置し、通りを1日4回清掃していること、他店舗の開設後に来客数が23%減少したことを強調した。また一時期はカモメ対策としてハヤブサを週3回雇っていたが、住民にその事実を証拠として使われるようになったため中止したという。

「成功しすぎるのは許されないのか」——市と裁判官の立場

フェムケ・ハルセマ市長の代理人は、旧ライセンスが十分に機能していなかったことを認めつつ、約6か月前により厳しい条件を現行ライセンスに追加したと説明した。「状況は複雑だ。これほど成功しているのに、それは許されないのか」とAT5に語った言葉は、この問題の難しさを端的に表している。裁判官は双方に「良い隣人は遠くの友人より優る」というオランダのことわざを引き合いに和解を促したが、合意には至らなかった。判決は6週間以内に下される見込みだが、対象は旧ライセンスのみで、現行ライセンスへの異議申し立ては別途審理される予定だ。

在蘭日本人にとっても、観光客が集まる人気スポットの近くに住む、あるいは住宅購入を検討するという場面は決して遠い話ではない。SNS発の集客現象が不動産価値や生活環境に与える影響を、数字で可視化した今回の研究は、都市における「人気」と「住みやすさ」のバランスを問い直す事例として注目される。