夏休みは働く母親の悩みの種――「今こそ父親の出番」

オランダの学校の夏休みは約6週間に及ぶ。子どもを持つ共働き家庭にとって、この期間は毎年繰り返されるパズルだ。通常の保育スケジュールは学校のリズムに合わせて組まれているため、長期休暇に入った途端、親たちは新たな預け先の確保や勤務シフトの調整に追われることになる。

費用と子どもの気持ちが壁に

最も一般的な解決策は、放課後保育（BSO）の利用時間を夏休み期間だけ延長することだが、追加費用の負担は決して小さくない。通常よりも長い時間帯の利用料が上乗せされるため、家計への影響は月単位で積み上がる。さらに問題を複雑にするのが、子ども自身の気持ちだ。毎日長時間を施設で過ごすことを好まない子どもも多く、親が費用をかけてBSOを延長しても「子どもが嫌がる」という現実にぶつかるケースが少なくない。夏期キャンプや親族への一時預かりといった代替手段も存在するが、それぞれに費用や段取りが伴い、万能な解決策とはなり得ていない。

しわ寄せは母親へ、専門家も問題視

こうした状況の中で浮かび上がるのが、母親への負担集中という構造的な問題だ。「母親が就労時間を減らすのは論理的な帰結だ」との見方が関係者の間でも聞かれる。オランダでは女性がパートタイム勤務を選ぶ割合が欧州内でも特に高いことで知られているが、夏休みのような長期休暇はその傾向をさらに強化する要因になりうる。専門家や当事者からは、「父親が積極的に育児・スケジュール調整に関与すべき時だ」という声が上がっている。育児の責任分担が依然として母親に偏りやすい社会規範を見直さなければ、働く女性のキャリア継続に対する構造的な障壁はなくならないという指摘だ。

在蘭日本人家庭にとっても他人事ではない

オランダに暮らす日本人家庭も、現地の学校に通う子どもを持つ場合、同様の課題に直面する。日本の学校に比べても長い夏休みに加え、秋・春・クロッカス休暇（Krokusvakantie）など年間を通じて頻繁に訪れる休暇期間は、共働き家庭のスケジュール管理を複雑にする。BSOの利用登録や夏期キャンプの申し込みは、数か月前から準備が必要なケースも多い。この問題はオランダ社会全体のジェンダー平等と労働参加の議論とも直結しており、個々の家庭の工夫だけで解決できる話ではないという認識が、専門家の間では広がりつつある。