オランダの5月インフレ率3.5%に急上昇、エネルギー高が主因

オランダ中央統計局（CBS）が公表した速報値によると、5月のインフレ率は前年同月比**3.5%**となり、4月の2.8%から大きく跳ね上がった。エネルギー価格の急騰が主要因で、中東情勢の長期化が物価全体を押し上げている構図だ。

エネルギー価格が10%増、ガソリンも高騰

上昇を牽引したのはエネルギーコストだ。CBSの試算では、エネルギー関連費用は前年同月比で10%増に達した。ガソリンや軽油の価格も急騰しており、ペルシャ湾岸をめぐる緊張が燃料市場に直接影響している。「価格上昇の原動力となっているのは中東の戦争だ」と、CBS主任エコノミストのペーター・ハイン・ファン・ムリヘン氏は断言する。

エネルギー以外の分野でも値上がりは広がっている。旅行費用の上昇が顕著で、海外での燃料費も高騰しているとファン・ムリヘン氏は指摘する。一方で、食料品や煙草の価格上昇ペースは相対的に落ち着いており、過去数年にわたって激しく上昇した食品価格はひとまず安定の兆しを見せている。

ECBの目標値2%を依然大きく超過

今回の3.5%という数値は、欧州中央銀行（ECB）が目標とする**2%**を大きく上回っており、オランダはここ数年にわたってこの目標値を超えた状態が続いている。一時はインフレが鈍化し、目標達成への道筋が見えかけた時期もあったが、今回の急上昇でその流れは一旦断ち切られた格好だ。ファン・ムリヘン氏は「インフレ抑制を目指す政策立案者にとって、当面は頭を抱える状況が続くだろう」と述べている。

年内は高止まり継続の見通し

先行きについて、CBSの主任エコノミストは慎重な見方を崩していない。中東情勢が収束しない限り、エネルギー価格の高騰は続き、インフレを押し上げ続けるとみており、少なくとも年内は物価上昇が続くとの見通しを示した。いつまでこの状況が続くかは予測が難しいとしながらも、生活費の上昇が長期化する可能性を強く示唆している。

在蘭日本人にとっても、日用品や交通費、旅行コストへの影響は無視できない。特にガソリン代の上昇は車通勤者の家計に直接響く。物価動向を注視しながら、支出管理を見直す時期が続きそうだ。