家庭用蓄電池で電気代削減も、投資回収には数十年の可能性

📦 この記事は旧 HARRO LIFE（https://harrojp.com/articles/150226-3）からの移行アーカイブです。

消費率は最大で倍以上に改善

オランダの住宅所有者協会（Vereniging Eigen Huis, VEH）は、2024年に13世帯を対象とした実証試験を実施し、家庭用蓄電池の効果を検証した。

その結果、蓄電池を導入することで自家発電した電力の使用割合が約30％増加した。

具体例として、

太陽光パネル12枚の世帯では、自家消費率が33％から68％へ向上（5kWh電池導入）。

パネル36枚の大規模世帯では、6％から35％へ上昇（10kWh電池導入）。

蓄電池により、余剰電力を系統へ売電する代わりに自宅で使用できる割合が増える。

回収期間は10〜22年

一方、エネルギー研究機関CE Delftの分析によると、平均的な家庭の場合、投資回収期間は10年から22年と推定される。

この期間は、

電力価格の変動

固定契約か変動契約か

補助制度の有無

などによって大きく変わる。VEHは、多くの家庭用蓄電池の寿命が10〜15年程度であると指摘する。つまり、場合によっては電池の寿命と回収期間がほぼ同じか、それ以上になる可能性がある。

今後のポイント

ネットメーター制度（余剰電力の相殺制度）の将来的な見直し

電力価格の上昇

蓄電池価格の低下

といった要素が、今後の導入判断に影響を与える。

現時点では、環境面でのメリットは明確である一方、経済的メリットはケースバイケースであると言える。

参考