大学の教員養成課程への入学者が13.5%増——教員不足対策にようやく光

オランダで長年にわたって深刻な課題となっている教員不足に、明るい兆しが見えてきた。大学連合（UNL）の統計をもとにトロウ紙が報じたところによると、直近の学年度における大学の教員養成課程への入学者数は、前年比で13.5%増加した。小学校から中等教育まで幅広い段階で入学者が伸びており、関係者からは歓迎の声が上がっている。

小学校から中等教育まで、幅広く増加

内訳を見ると、小学校教員向けの課程への入学者数は12.9%増となり、合計568人を記録した。中等教育向けの課程では新規入学者が2,029人に達した。なかでも注目されるのが1年制修士課程の伸びで、21.5%という大幅な増加を示した。このコースは、すでに専門分野の学士・修士号を持つ学生が比較的短期間で教員資格を取得できる仕組みで、社会人や転職希望者にも門戸が広い。

入学者数の集計が学年度の終盤まで確定しない背景には、教員免許取得ルートの多様さがある。大学レベルでは、小学校向けの学術的教員養成課程のほか、中等教育で特定科目を担当できる教育修士、さらにキャリアチェンジ者向けの複数のルートが並立している。こうした構造の複雑さゆえに、統計の整理にも時間がかかる。

「成果が出始めた」——UNL会長が評価

UNL会長のカスパル・ファン・デン・ベルフ氏は今回の数字を「教員不足との戦いにおける非常に良いニュース」と表現した。増加の要因として同氏が挙げるのは、ここ数年で各大学が精力的に取り組んできた新規課程の開設と、大学系教員養成課程の認知度向上に向けた広報活動だ。「大学は多くの新しい課程を立ち上げ、教員養成課程の周知に力を入れてきた。今、その成果が出始めている」とトロウ紙のインタビューで語った。

こうした流れは大学だけにとどまらない。2月には専門大学の連合組織「ファーレイニヒング・ホーヘスホーレン」が、一般の教育大学（Pabo）においても学生数が2年連続で増加したと発表しており、教員志望者の回復傾向は教育機関の種別を超えて広がっている。

在蘭日本人への影響と社会的意味

子育て世代の在蘭日本人にとっても、地元校の教員不足は身近な問題だ。担任が長期間不在になったり、代替教員の手配が難しかったりするケースは、オランダ各地の学校で引き続き報告されている。今回の入学者増加が卒業・就職につながるには数年のタイムラグがあるものの、供給パイプラインが太くなりつつあること自体は、中長期的な改善への根拠となる。政策と現場の双方で手を打ち続けることが、実質的な変化につながるかどうかの鍵となりそうだ。