2026年、大都市の「隣町」に賃貸を探す人が増えている理由

オランダで仕事をする外国人の多くは、まずアムステルダム、ロッテルダム、ユトレヒト、デン・ハーグ、エインドホーフェンのいわゆる「G5」に住まいを探す。しかし2026年、その常識は少しずつ変わりつつある。不動産プラットフォームのParariusによると、規制外の民間賃貸物件のうち**月額2,000ユーロを超える物件の割合は約42%**に達し、1年前の36.5%から大きく上昇した。競争が激しく、条件のよい物件はあっという間に消える状況が続いている。

鉄道15〜20分が生み出す「別の選択肢」

オランダが他のヨーロッパ諸国と異なるのは、国土が小さく、かつ鉄道網が非常に密に整備されている点だ。ICインターシティで15〜20分の距離にある都市は、実質的に「家賃の安い別の街区」として機能する。アムステルダムならハールレム（アムステルダム中央駅から15分）やアルメール（約20分）、ユトレヒトならアメルスフォールト（15分）、ロッテルダムとデン・ハーグの間に位置するデルフトやスヒーダム、エインドホーフェン周辺ではASMLの本社があるフェルトホーフェンやヘルモンドなどが代表的な衛星都市として挙げられる。いずれも中心都市のジョブマーケットに十分アクセスできる立地だ。

家賃差と光熱費の節約効果

金銭面での差は明確だ。Parariusの最新データによると、アムステルダムの平均賃料は1平方メートルあたり月28.53ユーロ。これに対してアルメールやアメルスフォールトではその差が歴然で、都心のスタジオ1室分の家賃で2ベッドルームの物件が借りられるケースも珍しくない。加えて、衛星都市には比較的新しい建物が多く、エネルギーラベルの等級が高い物件が豊富だ。古くて断熱性能の低い都心のアパートと比べると、光熱費で月100〜200ユーロの節約につながることもある。さらに、オランダの雇用主の多くが通勤費を非課税で支給するため、増える交通費が実質的に無負担になることも多い。

物件を探す前に確認すべきこと

衛星都市への引っ越しを検討する場合、いくつかの実務的な準備が必要だ。まずNSの経路検索で、実際に通勤する時間帯の所要時間を確認しておくこと。勤務先の通勤費補助の条件も事前に把握したい。物件のエネルギーラベルは、将来の光熱費を見積もる重要な指標になる。審査面では、G5の中心部と同様に、家賃の3〜4倍の月収が入居条件として求められるのが一般的で、雇用契約書・直近の給与明細・賃貸履歴を準備しておくと手続きがスムーズだ。在蘭日本人にとっても、勤務地と家賃のバランスを見直す好機といえるだろう。